| "日本の国土は約70％が山地部で、多くの集落や道路が斜面に隣接している。記憶に新しいところでは昨年10月の台風23号のように、6～10月にかけての梅雨・秋雨前線および台風による長雨や集中豪雨があり、斜面が崩壊して集落や道路に土砂災害をもたらしている。土砂災害を低減する（無くしていく）ために、斜面の調査・点検を行い、適宜防災対策を実施しているが、防災対策を一気にまた全斜面に施すことは困難であり、モニタリングを併用しながら住民や道路利用者の安全を確保していく必要がある。災害では安全の確保のために、「いつ」、「どこで」、「どのくらいのもの」が発生するのかを予知することが求められている。しかし、データをいくら蓄積しても正確に予知することは現実的に困難であり、災害のモニタリングにおいて重要なのは、いかに適切に予測できるかであり、斜面災害においても同様である。斜面モニタリングは、主に降雨時の崩壊を捉えることが目的であり、伸縮計や地盤変位計などのセンサを用いて地盤の変状状態を計測している。山間部の降雨は落雷を伴うことが多く、従来のセンサは電気式で、近年ずいぶん改善されてきてはいるものの落雷による電磁誘導でセンサが故障することがある。これは、メンテナンスの面で問題となるうえ、肝心な時に計測できない可能性もある。また、斜面崩壊は、起こりそうな範囲は現地調査である程度はわかるが、そこのどこが、いつ、どのくらい崩壊するのかがわからない。このため、従来のような点的な設置方法では崩壊を的確に捉えることができない可能性が高い。特に土砂斜面の表層崩壊は、斜面の不特定域で発生すること、崩壊の速度が速いことが大きな特徴であり、崩壊を捉えるためには線的あるいは面的な計測が必要である。一方、光ファイバセンサは、光ファイバ自体がセンサと伝送の２つの機能を有すること、線的・面的に計測が可能であること、落雷による電磁誘導を受けないといった特徴があり、表層崩壊のモニタリングに適した技術と考えられる。このため、独立行政法人土木研究所では、民間14社と「光ファイバセンサを活用した道路斜面モニタリングに関する共同研究」〔平成12年～17年）を実施し、その適用性について検討を行っている。本報ではその結果を交えながら光ファイバセンサによる斜面崩壊予測の可能性や課題について考察することとする。" |
