| 作成年度 | 2005 年度 |
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| 論文名 | コストパフォーマンスを考慮した排水性舗装機能回復手法の検討 |
| 論文名(和訳) | |
| 論文副題 | |
| 発表会 | |
| 誌名 | 土木学会舗装工学講演集 |
| 巻・号・回 | Vol.10 |
| 発表年月日 | 2005/12/01 |
| 所属研究室/機関名 | 著者名(英名) |
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| 舗装チーム | 小長井彰祐,伊藤正秀,新田弘之 |
| 抄録 |
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| "「特定都市河川浸水被害対策法」が平成16年5月に施行され、同法で指定された流域における一定規模の「雨水浸透阻害行為」に該当する開発行為については、開発前と比較した開発後のピーク流出雨水量の増量をゼロにする必要がある。よって、指定流域の道路・街路新設事業においても透水性舗装や浸透・貯留施設の設置による雨水流出抑制対策が求められる。しかし、車道透水性舗装の設計方法、道路施設としての浸透・貯留施設の設計方法は確立されていない。本マニュアルでは、特定都市河川浸水被害対策法に対応した雨水処理施設の設計条件の設定方法を示すとともに、透水性舗装について、車道としての耐久性の観点からの設計方法と雨水流出抑制性能の算定方法をとりまとめた。さらに、道路施設としての浸透・貯留施設の設計方法についても示している。" |