国立研究開発法人土木研究所

論文・刊行物検索

検索トップへ / 利用者の方へ

刊行物<共同研究報告書>

1998年度

1997年度 <<  >>  1999年度
発表年月 タイトル 著者 発表先 巻・号・回
1999年03月01日鉄筋のガス圧接継手に関する共同研究報告書 (4)ガス圧接継手の非破壊検査河野広隆、森濱和正(コンクリート研究室)共同研究報告書第227号
1999年03月01日鉄筋のガス圧接継手に関する共同研究報告書 (3)ガス圧接継手を有するはり供試体の正負交番繰返し載荷実験河野広隆、森濱和正(コンクリート研究室)共同研究報告書第226号
1999年03月01日移設可能な下水処理施設に関する共同研究報告書京才俊則、鈴木穣、小越眞佐司、諏訪守、与儀和史(三次処理研究室)共同研究報告書第225号
1999年03月01日現場打ち高強度コンクリートの設計施工法に関する共同研究報告書 -高強度コンクリートの発熱・強度発現特性に関する調査-河野広隆、渡辺博志、田中良樹、鈴木雅博、野村貞広、藤田学、今井昌文、他(コンクリート研究室)共同研究報告書第224号
1999年03月01日道路橋床版の輪荷重走行試験機における疲労耐久性評価手法の開発に関する共同研究報告書(その1) -標準試験方法および第1回試験報告-西川和廣、内田賢一、廣松新、宮崎和彦(橋梁研究室)共同研究報告書第221号
1999年03月01日コンクリート部材の補修・補強に関する共同研究報告書(Ⅰ) -炭素繊維シート接着工法によるコンクリート部材の補強効果に関する研究-西川和廣、内田賢一、廣松新、宮崎和彦(橋梁研究室)共同研究報告書第220号
1999年03月01日道路橋橋脚の地震時限界状態設計法に関する共同研究報告書(総括編)西川和廣、村越潤、上仙靖、高橋実、牛島祥貴、運上茂樹、寺山徹、近藤益央、長屋和宏(橋梁研究室、耐震研究室)共同研究報告書第219号
1999年03月01日大型街路樹の維持管理手法に関する共同研究報告書(第1分冊)-調査・実験報告書- (第2分冊)-街路樹剪定の手引き-半田真理子、田中隆、石坂健彦、藤原宣夫、桃井信行、飯塚康雄、秋山千秋、石曽根敦子(緑化生態研究室)共同研究報告書第218号
1999年03月01日液状化対策工法設計・施工マニュアル(案)松尾修、島津多賀夫、堤達也、佐々木哲也(動土質研究室)共同研究報告書第186号
1998年12月01日トンネルにおける走行特性に関する共同研究報告書中村亮、山田晴利、大下武志、池原圭一(道路研究室)共同研究報告書第216号
1998年12月01日コンクリート橋の設計・施工の省力化に関する共同研究報告書(Ⅱ) -PC合成げた橋(PC合成床版タイプ)に関する研究-岡原美知夫、藤城泰行、西川和廣、神田昌幸、内田賢一、廣松新、長屋優子、宮崎和彦 他(橋梁研究室)共同研究報告書第215号
1998年10月01日新物流システムの開発に関する共同研究報告書-(高度道路交通システム研究室)共同研究報告書第214号
1998年10月01日繊維強化プラスチックの土木構造材料への適用に関する共同研究報告書(Ⅰ) -一次構造材料としてのFRPの適用事例調査-明嵐政司、木嶋健、西崎到、佐々木厳(化学研究室)共同研究報告書第210号
1998年09月01日橋梁基礎構造の調査方法の開発に関する共同研究報告書(その1)福井次郎、中野正則、大下武志、塚田幸広、市村靖光、森芳徳、石田雅博、秋田直樹、寿上隆司(基礎研究室、施工研究室)共同研究報告書第217号
1998年09月01日道路橋橋脚の地震時限界状態設計法に関する共同研究報告書(Ⅷ) -鋼製橋脚の正負交番繰返し載荷実験(その2)-西川和廣、村越潤、上仙靖、高橋実、運上茂樹、寺山徹、近藤益央、長屋和宏(橋梁研究室、耐震研究室)共同研究報告書第212号
1998年09月01日地下構造物の免震設計に適用する免震材の開発に関する共同研究報告書(その3) -地下構造物の免震設計法マニュアル(案)-運上茂樹 他(耐震研究室)共同研究報告書第211号
1998年08月01日硫化水素の生物学的除去技術の開発に関する共同研究報告書笹部薫、岡本誠一郎 他(下水道研究室)共同研究報告書第209号
1998年08月01日統合情報活用による建設事業の高度化技術に関する共同研究報告書(その2)片脇清、塚田幸広、吉田正、大澤健治 他(施工研究室、機械研究室、建設システム課)共同研究報告書第208号
1998年07月01日高減衰材料を用いた長大橋の免震技術の開発に関する共同研究報告書(その4)運上茂樹 他(耐震研究室)共同研究報告書第206号
1998年06月01日高速化対応型コンクリート製防護柵に関する共同研究報告書安藤和彦 他(交通安全研究室)共同研究報告書第207号
ページの先頭へ
ホームヘ 検索トップヘ

Copyright (C) 2022 Independent Administrative Institution Public Works Research Institute