国立研究開発法人土木研究所

論文・刊行物検索

検索トップへ / 利用者の方へ

研究成果<発表年度別>

1956年度

1955年度 <<  >>  1957年度
発表年月 タイトル 著者 研究室 発表先
1957年03月01日観測々定器に関する研究(4) ―水面追随器について―吉川秀夫、高木昇、八木亀助、杉木昭典土木研究所報告
1957年03月01日格子桁橋の研究(1)田原保二、池田哲夫、林田義業土木研究所報告
1957年03月01日ダムに使用されたセメントの性質について ―第一報上椎葉ダム用セメントについて-有泉昌、小松原正夫、安沢俊二土木研究所報告
1957年03月01日高炉セメントに関する研究(第1報) ―高炉セメントの一般的性質、特に強度及び水和熱について-松村孫治、有泉昌、小松原正夫土木研究所報告
1957年03月01日猿谷ダム水理模型実験村幸雄、永田二生土木研究所報告
1957年03月01日鈑梁に於ける集中荷重の拡散について(2)高田孝信、貞升文槌土木研究所報告
1957年03月01日井筒基礎および杭に対する地盤常数の分布に関する基本的研究猪瀬寧雄、高田孝信、安部清孝土木研究所報告
1957年03月01日阿賀野川堤防基礎の漏水調査について福岡正己、久野悟郎土木研究所報告
1957年03月01日土質改良に関する実験的研究(第1報) ―セメントによる関東ロームの土地改良効果について-竹下春見、田中淳七郎土木研究所報告
1957年03月01日砂防ダムの地盤反力および沈下の測定木村弘太郎、大石博愛、谷藤正三、三森利夫土木研究所報告
1957年03月01日光弾性によるアーチダムの応力測定について高田孝信、貞升文槌土木研究所報告
1957年03月01日土壌コロイドに関する研究(第一報) ―長野県茶臼山地辷り地帯土壌コロイドの化学組成について-有泉昌土木研究所報告
1957年03月01日舗装用石油アスファルト試験成績有泉昌、小松原正夫土木研究所報告
1957年03月01日海岸堤防に関する研究(7) ―波の変形と砕け波に関する実験的研究―岸力、庵原照太郎土木研究所報告
1957年03月01日寒地道路の路床路盤に関する調査研究 ―4号国道調査報告―竹下春見土木研究所報告
1957年03月01日利根川下流部の水理的特性に関する研究(1) ―利根川河口の気象と潮位偏差について―佐藤清一、岸力、富永正照土木研究所報告
1957年03月01日Researches on Landslides and Their Remedial MeasuresMasami Fukuoka土木研究所英文報告
1957年03月01日Suction of the Subsoil and Decrease of its Strength in Thawing Season(1)Harumi Takeshita土木研究所英文報告
1957年03月01日Study of Groins(1) -Preliminary study of flow in the vicinity of groins-Hideo Kikkawa and Kazuo Ashida土木研究所英文報告
1957年03月01日On the Highest Progressive Wave in Shallow WaterTsutomu Kishi土木研究所英文報告
1957年03月01日Clapotis in Shallow WaterTsutomu Kishi土木研究所英文報告
1956年09月01日構造用高張力鋼材の研究田原保二、池田哲夫土木研究所報告
1956年09月01日溶接トラスの研究 ―諸富橋溶接圧縮部材の強度―田原保二、池田哲夫土木研究所報告
1956年09月01日海岸堤防に関する研究(6) ―海岸堤防の機能の設計について―佐藤清一、岸力土木研究所報告
1956年09月01日河口に関する研究 ―神戸川流量減少の河口閉塞に対する影響について―佐藤清一、岸力土木研究所報告
1956年09月01日プレテンション方式P,C桁における2、3の実験的研究田原保二、国広哲男土木研究所報告
1956年09月01日貯水池堆砂防止機構に関する実験的研究村幸雄、荒木正夫、谷藤鉄義土木研究所報告
1956年09月01日堰堤放水管に関する研究(4) ―放流水の勢力減殺法に関する実験的研究―村幸雄、荒木正夫土木研究所報告
1956年09月01日道路の吹溜り防除工法に関する実験的研究(2) ―積雪地方における道路の冬季交通対策-谷藤正三、小川哲夫土木研究所報告
1956年09月01日中庸熱セメント試験成績有泉昌、小松原正夫、牧隆正、安沢俊二土木研究所報告
1956年09月01日アルミン酸石灰およびアルミナセメント水和物の示差熱分析曲線について有泉昌、牧隆正土木研究所報告
ページの先頭へ
ホームヘ  検索トップヘ

Copyright (C) 2022 Independent Administrative Institution Public Works Research Institute