| 作成年度 | 2012 年度 |
|---|---|
| 論文名 | 自然共生研究センターの情報発信の動向と課題 |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | |
| 発表会 | 日本展示学会第31回研究大会 |
| 誌名 | |
| 巻・号・回 | |
| 発表年月日 | 2012/06/01 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
|---|---|
| 独立行政法人土木研究所水環境研究グループ自然共生研究センター | 渡辺友美 |
| 岐阜県世界淡水魚園水族館 | 真田誠至 |
| 東京学芸大宅環境教育研究センター | 吉冨友恭 |
| 独立行政法人土木研究所水環境研究グループ自然共生研究センター | 萱場祐一 |
| 抄録 |
|---|
| 2009年に行われた行政刷新会議の事業仕分けは科学界に衝撃を与えた。予算規模削減のため、研究機関においても多くのプロジェクトが縮減や廃止の決定を受けた。判定の是非はともかく、このこと以降国内の研究機関は自らの研究の意義や成果について、多くの人の理解を得ることの重要性を再認識したはずである。また国民の側においても、税金を使って行われている研究をよく理解したいという気運が高まったと考えられる。研究機関からの情報発信の質が問われる時代になったといえるだろう。独立行政法人土木研究所自然共生研究センター（以下センター）は、河川や湖沼などの自然環境の保全や復元の方法について調査している研究機関である。同時に、1998年11月の設立時より、展示や各種メディアを使用した効果的な情報発信方法の研究にも取り組んできた。ここではセンターにおけるこの14年間の情報発信の動向と、今後の課題について言及する。 |
