国立研究開発法人土木研究所

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発表 河川堤防の統合物理探査における標準書式の利用例

作成年度 2014 年度
論文名 河川堤防の統合物理探査における標準書式の利用例
論文名(和訳)
論文副題
発表会 物理探査学会第131回(平成26年度秋季)学術講演会
誌名 物理探査学会学術講演会講演論文集
巻・号・回 131
発表年月日 2014/10/21 ~ 2014/10/23
所属研究室/機関名 著者名(英名)
ジオメトリクス林 宏一
土木研究所地質・地盤研究グループ稲崎 富士
キューブワークス北尾 馨
TK海陸調査北 高穂
抄録
2011年3月に発生した東日本大震災では、関東地方の多くの河川堤防の堤体が被災した。河川の安全管理においては、地表から認識できる被災区間に加えて、地表に変状は見られないものの地震により堤体内部が緩んだ区間の把握が重要であった。そこで、堤体の相対的に緩んだ区間を抽出することを目的として、総延長160kmの堤防で統合物理探査が行われた。測定は、表面波探査と電気探査が主に堤防の天端で行われ、測定距離は2手法で約320kmである。堤防の安全評価においては、統一的な基準および視点で解析・解釈を行う事が不可欠である。そこで、基準化および統一的視点での安全性評価を物理探査学会が委託を受けて実施し、この中で筆者らは結果評価のための統計的解析を行った。測定・解析は4業者が行ったが、解析結果を物理探査学会で検討中の標準書式で統一することにより、大量の探査結果を効率的に処理し、統一的な基準を示すことができた。
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